資材高騰下、住宅リフォームの市場規模と将来性

矢野経済研究所はこのほど、住宅リフォーム市場に関する調査結果を発表した。2025年の住宅リフォーム市場規模は前年比2.5％増の7兆5119億円と推計した。リフォーム需要が堅調に推移するなか、建築資材費や人件費の上昇を背景に工事単価が高まり、市場規模の拡大につながったとしている。

住宅リノベーションには、機能性、美観、または資産価値を高めるために居住空間を改善またはアップグレードすることが含まれます。一般的なプロジェクトには、キッチンの改造、バスルームのアップグレード、エネルギー効率の高い設置などが含まれます。パンデミック後、住宅所有者が快適さと多機能スペースを優先するにつれて、リノベーション市場は大幅な成長を遂げています。

住宅リフォーム市場規模推移と予測

同社によると、団塊ジュニア世代の持ち家がリフォーム適齢期を迎えていることなどを背景に、住宅リフォーム需要は底堅く推移している。また、窓の断熱改修を対象とした補助事業の活用などを契機に、工事内容を拡充する動きもみられ、1件当たりの工事単価が上昇したという。

分野別では、「設備修繕・維持関連費用」が前年比4.7％増、「家具・インテリア費用」が同2.5％増となった一方、「増改築に関わる費用」は同22.1％減となった。

2026年の住宅リフォーム市場規模は前年比1.9％増の7.7兆円になると予測する。中東情勢の緊迫化に伴う資材供給の遅延や価格上昇が懸念されるものの、現時点では市場への影響は限定的とみている。資材調達の大幅な停滞が発生しなければ、底堅い需要と工事原価上昇による単価上昇を背景に、市場は引き続き拡大すると予測した。

注目トピックとして同社は、中東情勢の緊迫化が住宅リフォーム市場に与える影響を挙げる。資材や住宅設備機器の受注停止や納期遅延により、一部で工事の遅れや売上計上時期の後ろ倒しが発生しているという。一方で、将来的な価格上昇や供給停止を懸念して早期発注に動く顧客もおり、市場全体としては大幅な需要減少はみられないとしている。

こうした状況下では、調達力のある大手事業者に需要が集中する一方、仕入力や資金力に限りのある小規模事業者では工期遅延などの影響を受けやすく、事業者間の二極化が進む可能性があると指摘。資材調達環境の変化を契機に、M&Aや市場淘汰を通じた業界再編がさらに進行するとの見方を示した。